初年度に82％だったグローバル回答率は、2022年度調査では89％となりました。事業分割によりエラストマー事業の従事者が大きく減った一方で、対象グループ企業を拡大し、各社への丁寧な説明や連携、従業員への周知強化を行ったことにより、調査への参加者数が大きく増えたことが要因です。

また初年度の結果を踏まえ、設問内容や設問数を改善することで、今後も継続的に従業員エンゲージメント向上を目指す土台を再整備しました。

全体の調査結果を分析したところ、当社グループのポジティブな面として、業務遂行（権限移譲／業務プロセス）、イノベーションへの期待、個人の尊重といった項目が挙がり、これらの点こそ当社グループの強みであると再認識しました。

一方で、今後も継続的に従業員エンゲージメントを向上させるうえでは、会社の将来が有望と感じられるようにすること、各自のキャリアゴールを自社で達成できると感じられるようにすることの2点がグローバル共通の課題であることもわかりました。

また、グループ各社、部署ごとで自分たちのスコアを共有し、メンバー全員で解釈・議論のうえ、改善アクションを策定するボトムアップでの取り組みも進めています。2022年度は、キャリアや会社の方針に関する取り組みがグローバル共通で多く見られました。

今後も定期的に調査を実施し、トップダウンとボトムアップの両アプローチで継続的な改善に取り組むとともに、そのアクションの妥当性を精査し、再び施策に反映していくことを通じて、従業員エンゲージメントの向上に努めます。

日本での取り組み

グローバルでの共通課題に加え、特に日本国内での定量面・定性面の分析から、経営層と従業員との双方向のコミュニケーションも課題として見えてきました。経営会議での議論を経て、JSRグループの戦略や将来方針、従業員への期待感などについて、経営層から情報発信したうえで対話会での意見交換を進める「コミュニケーション・シリーズ」を最優先のトップダウンアクションと設定し、取り組みを進めています。

今後も経営層からの発信や従業員との対話の機会を継続的に設け、JSRグループの一体感の醸成につなげていきます。

北米での取り組み

北米地区では、従業員エンゲージメントの向上につながる取り組みの一つとして「EPIC (Every Person Influences Culture) conversation series」を開始しました。EPICは、グループ各所の従業員が参加し、JSRグループの従業員が最大限の潜在能力を発揮できるよう強化・支援するような具体的なトピックスについて経営者と議論するオンラインイベントです。EPICは、DE&Iが風土として定着した職場を実現するために、他者の意見に耳を傾け、一人ひとりが取るべき具体的な行動を学ぶ有意義な機会となっています。

• 詳しくはDE&Iページをご覧ください。

OJTによる『仕事を通じた成長』を第一義としており、OJT7カ条（トレーナー編）とOJT3カ条（トレーニー編）を策定し、仕事を通じて各職場で人を育てています。

自己啓発支援を目的として、以下の制度を設けています。

• 通信教育制度：会社が設定した約250のコースから任意の通信教育講座を修了した場合、補助金として受講料の約50％を会社が支給します。
• 公資格取得制度：業務上必要な資格を取得した場合、受験料・講習会費用・講習会テキスト代の全額を会社が支給します。
• 社外講習会支援制度：業務に必要な社外講習会を受講した場合、受講代の一部～全額を会社が支給します。

OJTを補完すべく、以下のOFF-JT（研修）を実施しています。

全社視点で、職能資格または職制の各階層において、共通して必要とされる知識・技能の修得を図っています。

職群ごとに必要な専門知識・専門スキルを修得し、キャリアの形成と業務効率向上を図っています。

• 専門スキル教育：技術系は工場共通技能教育、安全教育、品質管理教育、管理技術教育、R&D環境安全教育を、事務系は経営戦略や会計・財務等に関する社外講習を受講しています。
• 技術伝承特別講座：JSRの過去の事業活動に関して、その歴史を理解し、取り組みの背景、課題設定、課題克服にいたる手法や、問題点、失敗談、成功の秘訣などを社員の間で共有します。JSRの良いDNAを伝承し、今後の各部門での事業活動に役立ててもらっています。

全社的に取り上げるべき課題について、目的を絞り、ニ―ズに焦点をあてて実施しています。

• 語学研修：グローバル対応のための語学およびマインド醸成のため、短期語学留学（英語・中国語）や、英語・中国語会話クラス実施のサポートを行っています。
• 海外研究派遣：研究能力の向上と、将来の新事業創出・技術イノベーションに有効なチャレンジングかつ革新的な新技術の修得を目的に、2年以内で任意の海外大学・研究機関で研究を行います。
• MBA/MOT派遣：通常業務に従事しながら、国内の大学院でMBA・MOTを取得します。
• ライフマネジメントセミナー：51～52歳のタイミングで、ライフプランの3本柱である①キャリア開発プラン　②生涯経済プラン　③健康管理について学び、退職後の人生について考える機会とします。

• 研修内容は国内グループ企業と共通であり、国内グループ会社の従業員もJSR主催研修に参加しています。JSRグループとして人財育成に取り組んでいます。
• 研修目的に応じてオンライン形式で研修を実施しています。
• ダイバーシティ推進室にて、女性の活躍推進を目的に、女性の部下を持つ管理職向け研修や、社外研修への派遣（NPO法人J-Win）等を行っています。詳細は以下リンク先をご覧ください。
  • ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン　女性活躍推進の取り組み
• DX推進の一環として、次世代経営人財向けにデータサイエンスを取り扱う研修や、若手技術系社員向けではプログラミング教育、若手事務系社員向けでもデータ・リテラシー入門研修などを行っています。

グローバル化やデジタル化の深化とともにリーダーに求められるものは変化していますが、JSRでは、外部の協力を得て「次世代リーダー研修」を2007年から実施し、次世代リーダーの育成に注力しています。研修では、実際の事例を使ったディスカッションを通して経営の定石やデジタル経営の要点などの次世代リーダーに必要なビジネススキルを身に着けます。また、自身が上長の立場になったと想定して、経営視点で何が重要になるかを考え自部門のありたい姿を描く演習を行い、広い視野を養います。本研修の受講経験者には既に役員となっている人財もおり、時代の先を読み自ら変革を起こせるような多様な人財を多数輩出しています。

若手社員の育成とキャリア開発の一環として、JSRではCDP制度を導入、運用しています。CDP制度とは、大学卒の総合職社員を対象とした人財育成のためのローテーション制度です。同制度を1988年に導入して以来、改良を重ねながら運用し続けて現在に至ります。

対象は入社10年目までの社員で、異動により複数の業務を経験することが可能です。多様かつ広い視野を持った人財の育成が可能になるばかりでなく、部門間のコミュニケーション向上にもつながります。キャリア開発という点においても、CDP制度を通して、自らのキャリアを考えるきっかけとしてもらうなど、先々の自律的なキャリア形成の一助としています。

CDPによる異動の検討については、CDP委員会メンバーによるローテーション対象者との個別面談ののち、本人の希望や適性など総合的に見ながら全体会議で個々のローテーションプランを協議します。CDP委員会は人財開発部が事務局となり、各部門長が委員会メンバーとして運営しています。

本人が、現在担当する業務の状況や自らの将来像、キャリアなどについて、どう認識しているかを率直に申告し、それに基づいて上司との面接を実施することで相互の理解を深める自己申告制度を設けています。この制度は、各自のキャリア開発、エンゲージメント向上の一環としての役割を担っています。さらに、賃金評価結果のフィードバックや前年の能力開発結果、本人の自己分析などを踏まえた向こう1年間の能力開発目標を、本人と上司の話し合いに基づいて設定しています。これにより、計画的・効率的な本人の能力開発を行い、本人の自己実現、スキルアップ、自律的なキャリア開発を図るとともに、本人にとっても会社にとっても重要な人財育成につなげています。

JSRでは従業員の能力向上のため、様々な研修制度を設けています。
JSR従業員の研修時間や教育研修費は以下の通りです。

注：本研修時間には人事部門主催で実施した技術・技能研修、階層教育などを集計しているため、各部門独自の教育、ならびに社外教育の時間が含まれていません。また、eラーニングによる教育時間も含まれていません。

主要な研修の実施状況は以下の通りです。

注：工場共通技能教育、ミニチュアプラント研修・安全教育、品質管理教育のほとんどは、社内講師もしくはOB講師が実施しています。この社内・OB講師向けに、インストラクション技術の向上を図るためのインストラクター研修を実施しています。

従業員に対し継続的な教育支援を提供できる環境の整備を目的に、本社・四日市地区に研修センターを設立しています。これらを活用して「製造現場の技能継承」「社員教育プログラムの充実」に取り組み、当社の強みである「技術」の向上と「人財」の育成に注力しています。

また国内グループ企業では以下のようなオリジナルの教育やシンポジウムを行っています。

海外グローバル事業展開を支える人財育成のため、アメリカの語学学校で3か月間の語学研修を受けながら、現地販売法人で会社の運営管理の仕組みやオペレーションなども学べる研修です。

2022年度から選抜型のビジネス研修を実施しています。研修は2つのフェーズからなり、フェーズ1では、ビジネスリーダーに必要となる経営スキルを体系的に学びます。フェーズ2ではフェーズ1での学びを活かし、経営視点で自社に将来何が重要になるかを考え、あるべき姿を示し、達成に向けて必要なビジネス戦略を立案するアクションラーニングを行います。

世界のバイオ研究を牽引する研究者と交流できるシンポジウムで、1989年から継続開催し、2022年度は33回目の開催となりました。講演者と参加者の分野も年代も超えた自由な議論は、新たな視点のきっかけやモチベーションへとつながっています。

• 高遠・分子細胞生物学シンポジウム